MBAMBAについて

MBAの真実その2

MBAの真実その3

日本はもはや、井戸の蓋を閉じた井の中の蛙?

市場環境が急激に変化している昨今、企業はより高度で実用的な経営知識・スキルが必要とし、経営トップや部門責任者の博士号取得(特にMBA取得)は世界的には当たり前のステイタスとなっています。世界の企業のそのような動きに、日本は出遅れています。データによると、人口100万人あたりの修士号取得者数は最先端の英国と比べてたったの約1/5しかいないのです。世界平均数と比べても1/2以下になる結果です。
実際に、企業役員などの最終学歴を比較してみると、その差は歴然としています。条件が等しいデータではありませんが、日本の企業役員の最終学歴で大学院以上の学歴を持った人は全体の5.9%、それに対して米国の上場企業の管理職などの最終学歴は43.9%~61.9%となっています。
経営を野球の試合に例えると、「ヒットの打ち方を体得しているプロが多いチーム」と「野球の試合経験もあまりなく、ほぼ素人の人が多いチーム」ではどちらが有利か、想像はつくでしょう。 このような状況では優秀な海外のビジネスマンと対等に競争することは非常に困難です。

そもそも、MBAとは何なのか?

MBAはMaster of Business Administrationの略称です。日本では「経営学修士」と訳されることが多いのですが、Administrationは「管理」という意味ですので、経営学(経営の研究分析)という言い方は適切とは言えません。正しく訳すならば「経営管理学修士」、MBA取得者の実態に合わせるならば「経営管理を実行し、結果を出す経営管理学修士」と言っても良いでしょう。 企業がMBAホルダーに期待するのは「結果を出す」ことです。 素早い意思決定、変化に対する対応力とスピードのある展開力が重要であり、その為には、単に学習するのではなく、実践を前提とした「思考構築力」「学習の展開力」を身につけていることが重要です。 ビジネスにおいて結果を出すためには、経営に関して全般的な知識と実行力を持っていなければなりません。例えば「ファイナンスだけ」という局所的な分野だけでは、十分とは言えないでしょう。

そもそも、MBAとは何なのか?

教育の品質

MBA学位は教育機関によって与えられるものです。それぞれの教育機関をどれだけ管理し適正化させていくかが、教育の質が決まるポイントとなります。
どの教育機関においても必ず「評価」が行なわれます。もちろん、評価をするということは、教育の質が良くない=不適と評価される教育機関があります。
認証機関が不適と評価した教育機関に対しての対応(影響)は、その国々によって異なります。米国や英国では不適と評価された教育機関に対して、国や州から奨学金や補助金を給付しないなど規制を行っています。そのような厳しい対応を行うことで、教育の質を担保しています。
*日本にはMBAそのものを評価する期間はありません。あくまでも文科省認証の枠内での評価です。

日本 米国 英国
事業開始 2004年 20世紀初頭 1993年
評価団体の性格 (独)、(財)、NPO 非営利法人 独立教育基金
評価方法 自己評価、
書類審査+訪問調査
定性
自己評価、
書類審査+訪問調査
定性
自己評価、
書類審査+訪問調査
定性
評価結果の影響(不敵) 特になし 学生の連邦政府奨学金受給資格、
職業資格試験受験資格
国庫補助金教育経費の
配分停止
評価団体の数 10 55 1
評価対象 機関対象 機関対象 教育評価

日本のMBAは?

実は、文部科学省の基準に、「MBA」の基準は存在しません。この国においてMBAの定義は決められていないのです。
世界諸国では、国家認証機関、国際認証機関によって、MBAの基準が決められており、その基準でMBAの品質を厳格に管理しています。 日本の大学でMBAの認証を取れているのは3校しかありません。
右は当校ディレクターの喜多の記事が、朝日新聞「私の視点」に掲載されたものです。

日本のMBAは?
オンライン説明会